カープ黒田投手 来季は難しい?→ やる!

11月30日、広島の黒田博樹投手(40)が、都内で開かれた日本プロ野球選手会事務局長で、松原徹氏を「偲ぶ会」に出席。来季去就に関して「難しいですね」と、心中を吐露したという。「今年に入る前に、野球人生最高のモチベーションで(広島に)帰ってきた。最後のつもりで、今まで以上の覚悟でやってきた。なかなか、それを超えるモチベーションを探すのが難しい」と語った。(デイリースポーツ)


人生最高のモチベーションで広島カープに戻ったが、セ・リーグ4位という結果だった。前田健太投手が広島を飛び出してメジャーへ行くということは、勝てる投手がいなくなるわけだから、来季のカープは今季以上に打たれることになる。もし打たれても、それを跳ね返すくらいにカープ打線が打てば問題ないが、しかし黒田投手は察知してしまったようだ。


黒田投手は今季、26試合の登板で11勝8敗、防御率2.55の成績だった。ノルマとしていた10勝をクリアした。しかし来季は体力的にも今季以上の成績は難しいだろうし、貧打にあえぐカープ打線では勝利投手としての道も遠くなる。もしかしたら負け越してボロボロになってシーズンを終わることになるかもしれない。


大阪組の2人が抜けた来季のカープを想像することは恐ろしいことだ。


黒田投手が現役続行 200勝が頭をよぎったか

12月8日、広島カープは黒田博樹投手(40)から、来季も現役を続行すると連絡があったと発表したという。鈴木球団本部長が「来季も現役続行すると連絡がありました。契約はこれからします。来週以降になる」と明かした。

黒田投手はシーズン終了後から現役引退か続行かの熟考を重ねていた。11月30日には報道陣を前に「今年は野球人生でも最高のモチベーションで入った。それなりの覚悟と高いモチベーションで帰ってきた。今まで以上にやってきて、これを超えるモチベーションを探すのは難しい」と悩める心境を吐露していた。

球団は「代わりのいない存在」として全力で慰留。前日7日には鈴木本部長が広島市内で会談し、約2時間30分にわたって話し合いを重ねてきた。鈴木本部長は「魔法の言葉はないけど、やってくれると伝えた」と話していた。黒田は日米通算200勝まであと7勝に迫っている。(日刊スポーツ)

大音量で音楽などを聞きながら車・バイク・自転車を運転すると違反・罰金

12月1日から、道路交通法の一部改正により、ヘッドホンなどで大音量の音楽を聞きながら、自転車を含む車両を運転することが禁止になるという。理由は大音量で鳴らしていると、緊急車両のサイレンや通行車両のクラクション、警察官の指示などが聞こえず、さらに車などが接近したことにも気付かず、事故になりやすいからだという。

確かに車内で大音量で音楽を鳴らしながら走っている光景を見かけるが、バイクでも大音量で音楽を鳴らして走っている。ついでに言いたいのだが、広島では車線変更するとき、ほとんどの車がウィンカーを出さないのだ。まったく困った社会だが、こんなのはどんどん検挙してほしい。


以下、県警のサイトから引用。

大音量でカーラジオ等を聞き、又はイヤホン、ヘッドホン等を使用して音楽を聞くなど警音器、緊急自動車のサイレン、警察官の指示その他の安全な運転に必要な交通に関する音又は声を聞くことができないような状態で車両を運転しないこと。ただし、難聴者が補聴器を使用する場合又は公共目的を遂行する者が当該目的のための指令を受信する場合にイヤホン、ヘッドホン等を使用するときは、この限りでない。

【罰則】
自動車、自動二輪車及び原動機付自転車
 交通反則通告制度による反則金
 ・ 大型・中型車 7,000円
 ・ 普通車 6,000円
 ・ 二輪車 6,000円
 ・ 原付車 5,000円

自転車:交通反則通告制度の適用を受けないため、道路交通法(第120条第1項第9号)に基づき5万円以下の罰金

中国経済減速の影響がある広島の企業が3割

中国経済の減速が国内の景気に与える影響が懸念されているという。広島県内の企業のおよそ3割がマイナスの影響があると考えていることが、民間の調査機関「ひろぎん経済研究所」の調査で分かった。調査内容は10月、広島県内の企業3000社の経営者を対象にアンケート調査を行い、637社から回答を得たというもの。

このなかで、中国経済の減速によるマイナスの影響があるか尋ねたところ、「特に影響はない」が72.3%だった一方で、「大きな影響がある」または「影響がある」と答えた企業が27.7%にのぼった。

「大きな影響がある」「影響がある」と答えた企業の割合を業種別に見ると、一般機械が最も高く58.4%、自動車・自動車部品が51.7%、運輸・倉庫が47.1%だった。

具体的な影響を複数回答でみると、「中国向けにビジネスを行っている国内企業からの受注が減った」が70.4%と最も多く、次いで「中国向けの輸出が減った」が13%、「中国での生産・販売が減った」が12.3%などとなった。

ひろぎん経済研究所は、「全体の7割以上の企業が中国経済の減速が今後2、3年は続くと見込んでいて、業種によっては引き続き懸念材料になるとみられる」と分析している。
(NHK広島)

原爆体験記をウェブ発信する広島市はアクセスはあるのか

一般的に原爆による被爆体験記をつづった本を読む人など、この日本でもほとんどいないだろう。なぜなら体験記を読んでも、実生活において何の役にも立たないからだ。ましてや日本の労働者は、今日、明日の仕事に追われているから被爆体験記なんか、どうでもよくなる。それに地元新聞では毎日のように被爆者ネタで紙面を飾る。さらに被爆体験につかり過ぎるとセンチメントが心を支配し、その結果、闘争心が無くなり競争社会に負けてしまう。

しかし、人生とは不思議なもので、そう思いながら、そう自分に言い聞かせながら生活していても、心境の変化が現れるときがある。マスコミがテレビ用に作ったものではなく、本物の生々しい体験記。つまり本物にたどり着き、本物を知りたいという願望。そんなときには一度ぐらい、目を通すのも悪くない。


広島市が被爆5年後の1950年に初めて募った「原爆体験記」を、国立広島原爆死没者追悼平和祈念館が英語、中国語、朝鮮語に翻訳し、来年からウェブでも発信するという。全165編の体験記は、原爆被害をめぐる検閲があった占領下に寄せられ、一部が編まれたが一般に配布されることはなかった。ヒロシマの惨禍を克明につづった歴史歴な手記集であり、今も大半が埋もれたままだという。祈念館は、執筆者や遺族の了解を得て、まず16編の全文を公開することにしている。手記募集は1950年6月から始まり、被爆時に大学生を含む一般81人、児童・生徒84人から寄せられた。(中国)


似たような手記では「原爆の子~広島の少年少女のうったえ」という本が、同時期に出版されている。

今読んでみる「原爆の子」で地獄の果てを見る・被爆70年記念シリーズ第6弾


原爆の子



核のごみ最終処分地21道府県拒否、選ばれることは不幸なことか

原発から排出された核のゴミの最終処分地が決まらない。本来は原発を計画する段階から決めておくのが普通だと思うが、そんな状況の中で原発から出る高レベル放射性廃棄物(核のごみ)の最終処分地選定をめぐり、13道府県が候補地に選ばれても、一切受け入れる考えがなく、8道県も受け入れに否定的で、全体の半数に近い21道府県が事実上拒否の姿勢を示したことが11月28日分かったという。


「検討する段階にない」など方針を明確にしなかったのが山口、島根、鳥取など24県、「情報収集から始め、受け入れの可否を慎重に検討する」が広島など2県、受け入れに前向きな自治体はなかった。

政府は5月、処分地選びを自治体の公募に頼る方式から、国が主導して有望地を提示し、自治体に調査の受け入れを求める方式に変更した。今後、候補地として適性が高い地域(科学的有望地)を示す方針だった。

「一切受け入れない」とした13府県のうち4県は原発立地県。全国最多の原発がある福井県は「発電は引き受けたが、ごみまで引き受ける義務はない」と指摘、石川県は電力を大量に消費する地域を優先すべきだ」との見解を示した。

2007年に文献調査に全国で始めて応募し、その後撤回した東洋町のある高知県は「受け入れる余地はない」と回答。当時、県議会が東洋町の応募に反対の決議をした隣の徳島県も「方向性は変わらない」と答えた。

国が前面に立ち、責任をもって対応するよう求める声が目立つ反面、不安な点(複数回答可)では、10県が「国の押し付けによる立地」を挙げた。「風評被害」「施設の安全性」が最も多く20県、「地震や火山などの自然災害」が17県だった。
(中国)



核のごみ最終処分地



一切受け入れる考えない(13府県)
岩手、山形、福島、石川、福井、岐阜、三重、京都、徳島、香川、高知、長崎、鹿児島

受け入れに否定的(8道県)
北海道:条例で特定放射性廃棄物は受け入れ難いと宣言。
青森:青森県を最終処分地にしないと国が確約。
秋田:現時点で受け入れは想定していない。
新潟:首都圏への電力供給のため原発を抱えており、県民感情からして応じられない。
富山:基本的に受け入れは困難。
岡山:県民に不安を与えるような施設は受け入れられない。
宮崎:国から申し入れがあれば市町村や県民の意見を聞き、判断するが、受け入れは難しい。
沖縄:福島事故の影響や県内に原発がないことを踏まえると県民の理解は得られない。
(中日)


核のゴミの最終処分地に選ばれることは不幸なことか。これは、衰退し、過疎化する地方を消滅させないためには必要な手段だ。地方創生として、農業やエコ事業で雇用が活性化すると言うが、就業年齢の壁による雇用のミスマッチはひどいもので、現実には雇用はほとんど生まれない。そんなとき、多少危険な仕事でも、給料が良ければやるしかない。

そして、少子高齢化社会により、老後の年金支給額も細り、生活も困窮するのが見えてくる。そんなとき、地域振興策として、あの「核のゴミ処分地」があれば、老後の年金の代わりにもなる。高齢になって体力を使う仕事など出来ない。そんなとき、「核のゴミ処分地」に選ばれることは、神のお告げに変わる。

少々危険であっても、生きていかなければならない。カネが無いからと言って生きることをあきらめるわけにもいかない。


米軍辺野古移設賛成派があった
沖縄で似たような事が起きていた。政府が米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古への新基地建設をめぐり、予定地に隣接する地元三区に、地域振興の補助金を直接交付する新たな枠組みを創設するのだ。名護市は反対しているが、三区は条件付きで新基地建設に賛成している。三区とは、名護市の辺野古、豊原、久志の「久辺(くべ)三区」と呼ばれている。三区は新基地建設を受け入れる条件として、インフラ整備や住民への補償を求めている。

このように、農業やエコ事業だけを地方創生だなどときれいごとを言っている場合ではない。地域振興による地方活性化は政府に頼らざるをえないのが現実だ。

義理と人情がなくなった今の広島暴力団

地方の暴力団も格差社会待っただ中のようだ。共政会会長の守屋受刑者が2017年に刑期を終えて出所するが、トップが戻った組織がどう変わるのか。跡目争いも懸念されるが、広島の暴力団組織である共政会はこれからどうなるのか。


広島県警が共政会会長の守屋輯受刑者(72)を、解体業者に対する恐喝容疑で逮捕したのは2004年6月のこと。この事件摘発で解体業者からの上納システムがあぶり出された。03年に始まり、不当介入を受けた建設業者に行政や警察への届け出を義務付ける「広島方式」も浸透した。そして市営住宅からの締め出しも進んだ。

共政会トップを逮捕する「頂上作戦」から11年半、警察庁のまとめでは、2004年末時点で約310人だった共政会の組員は10年後の昨年末、4割減となる約190人になった。

全国的にも暴力団組員は11年連続で減少し、広島で暮らす60歳代の関西の元組員は「シノギ(仕事)ができず、もう暴力団で食っていける時代じゃない」と話す。

関係者によると、広島では家賃を滞納し、賃貸住宅を追われる組員もいるという。


共政会の2次団体は41あるが、広島県警は昨年、229人の組員や関係者を摘発した。県警は「まとめ役の不在で一枚岩になれず、組織全体で大きな犯罪ができる状況にない。弱体化している」とし、さらに組員は減るとみる。

一方で締め付けが増す中、暴力団の資金源は多様化し、覚せい剤の売買、組員との関係を隠した性風俗店の営業、行政の助成金の不正受給など、関与する犯罪は多岐にわたる。

暴力団体の関係者は「義理と人情などなく、金のための犯罪集団になっている」と懸念する。
(中国)

イラク外相「原爆投下はドラマや読み物の出来事ではなかった」

11月26日、イラクのイブラヒム・ジャファリ外相(68)が、中区の平和記念公園を訪れ、原爆資料館で被爆遺品などを見学したという。ジャファリ外相は「原爆投下はドラマや読み物のできごとではなく、真実なのだと実感できた。世界の多くの国民が広島を訪れるべきだ」と語ったという。

広島市によると、外務省の招きで来日したジャファリ外相は「平和について学びたい」と要望し、広島訪問が実現した。イラク外相の来広は2009年以来2回目となる。資料館見学後、同国やシリアを拠点とするイスラム過激派組織「イスラム国」(IS)について、「ISという名の犯罪組織により、我が国では多くの命が失われている。我々は協力し、ISを根絶しなければならない。広島での経験を役立て、テロと戦う」と述べた。

また、ジャファリ外相は広島市の松井一実市長を表敬訪問し、幼少期からヒロシマの原爆被害を教えられてきたことや、イラクでは内戦で多くの人が亡くなったことを紹介し、「イラクでも日本でも、多数の被害者が生まれることは悲しい。将来二度と起こしてはならない」と訴えた。松井市長が自らが会長を務める国際NGO「平和首長会議」へのイラク都市の加盟を求めると、快諾した。

広島県内の政治資金は自民・公明・民主が増、共産・社民・生活山本が減

広島県内の政党支部や政治団体が2014年の1年間に集めた政治資金の総額は、およそ25億4000万円で、一昨年より9000万円あまり減った。広島県選挙管理委員会のまとめによると、県内の政党支部や政治団体のうち、10月末までに「政治資金収支報告書」を提出した1055の団体が2014年の1年間に集めた政治資金の総額は25億3947万円だった。これは一昨年よりも9485万円、率にして3.6%減った。

政党別では、自民党が9億8304万円と最も多く、一昨年より4.2%増えた。次いで共産党が3億4504万円で0.6%の減少、民主党が1億4316万円で4.8%の増加、公明党が1億964万円で2.6%の増加、社民党が1821万円で9.9%の減少、生活の党と山本太郎となかまたちが1709万円で84%の減少となった。また、去年、支部が設立された政党では、次世代の党が4732万円、維新の党が600万円だった。

県選管は政治資金が減少したことについて「去年の衆議院選挙は年末に突然行われ、予定どおりに参議院選挙と知事選挙が行われた一昨年と比べて、政党や政治団体が資金集めに十分な時間をとれなかったのではないか」と分析している。(NHK広島)


参考までに2010年の政治資金収入は下記の通りだった。この年の報道も3年連続減だったが、パーティー収入は1.7倍に増えた。

広島県内の政党支部収入(2010年)

自民党:15億2053万円
共産党:4億1503万円
民主党:3億4236万円
国民新党:2億6734万円
公明党:1億9394万円
社民党:7971万円
みんなの党:176万円
計28億2069万円


政党支部を除く上位10団体の収入(2010年)

県医師連盟:8558万円
県看護連盟:8034万円
県薬剤師連盟:6514万円
岸田文雄後援会:5211万円
県歯科医師連盟:5025万円
県政懇話会:4421万円
県不動産政治連盟:4317万円
ゆざき英彦後援会:3831万円
同盟三菱広島地方政治活動員会:2878万円
斉藤鉄夫後援会:2825万円

SEALDsKANSAIと社民党が松江で安保関連法反対集会

大阪といえば「あほやねん」「ばかやねん」「何いうてんねん」などという言葉が日常的に交わされ、大阪の何処を歩いていても、すれ違いざまに聞こえてくる会話だ、と思うかも知れないが、実際はそんなことはない。ごく一部の空間で交わされているだけだ。そしてエスカレーターでは人は右側に並び、急ぐ人は左側を歩くのだ。そんな大阪で、久々にあの反原発・反安倍集団のSEALDsKANSAIの宣伝が新聞に出ていた。


県内の大学教員らの2団体が呼び掛け、安全保障関連法の廃止に向けて連帯を訴える集会が12月13日午後1時から、松江市朝日町の松江テルサである。安保関連法について、これまで法の施行反対や廃止などの意見書を政府、国会に送っている庄原市議会の福山権二副議長らが連帯のメッセージを発表した。キリスト教愛真高校(江津市)卒業生でSEALDsKANSAI(シールズカンサイ)の関西学院大4年・寺田ともかもマイクを握る。主催は「半歩関連法の廃止を求める島根大学人の会」と「安保関連法に反対する県立大学有志の会」(中国)


ところで、庄原市議会の福山権二副議長を調べてみると、社民党広島県連合の役員となっている。もう社民党は無くなっていくのかと思いきや、広島という地にしっかりと根を張っている。そして同連合のサイトの活動では、あの前広島市長の顔も見える。ちなみに社民党といえば福島みすほ議員が有名だが、この人は背が低い人だ。恐らく150センチぐらいだろう。


SEALDsKANSAIは反維新であり、投票を促していたが、大阪ダブル選挙の結果は大阪維新の会の公認候補が圧勝した。大阪府知事選と大阪市長選の投票率はそれぞれ45.47%、50.51%となり、2011年の前回ダブル選と比べ知事選が7.41ポイント、市長選が10.41ポイント下がった。都構想の是非を問う今年5月の大阪市民による住民投票では66.83%だった。


国会前で安保関連法安反対デモが盛んに報道されたが、その効果は投票行動に反映されることはなかった。国民の大多数は、安全保障政策の重要性を理解したと言える。

無免許で救急車を運転していた東広島市消防士

東広島市消防局の消防士が、違反で運転免許を取り消されていたにもかかわらず、職場に報告しないまま、およそ3カ月にわたり無免許で救急車を運転していたという。無免許で救急車を運転していたのは、東広島市消防局東広島消防署に勤務する22歳の男性消防士。

男性消防士は非番だった11月22日、福山市西町で車を運転中に一方通行を逆走したところ、警察官に職務質問された。その際、無免許で車を運転していたことが発覚した。東広島市消防局の調べでは、男性消防士はスピード違反などで今年8月に免許を取り消されたものの、職場に報告していなかった。また、男性消防士はその後3カ月間にわたって、救急車を運転していたことが分かった。東広島市消防局は「市民の信頼を損ねた」としてお詫びするとともに、警察の捜査が終わった後、男性消防士を厳正に処分するとしている。(TSS)